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大腸がん検診の推奨グレード(USPSTF)[2016年6月更新 最新版]

* 米国予防医学専門委員会(USPSTF)は、米国医療研究・品質調査機構(AHRQ)の独立委員会で、検診や予防医療の研究レビューを行って米国政府の推奨グレードを作成します。

米国予防医学専門委員会(USPSTF)は、米国政府とは独立した立場で推奨内容をまとめています。本推奨内容は米国医療研究・品質調査機構(AHRQ)や米国保健福祉省の公式見解と解釈されるべきではありません。

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大腸がん検診の推奨グレード(USPSTF)[2016年6月 現在最新版]

 

対象者 推奨事項 推奨グレード(詳細は、推奨グレードの定義参照)
50~75歳の人

USPSTFは、50~75歳の人に大腸がん検診の受診を推奨する。    

利益・不利益は検診方法によって異なる。

検診方法の詳細については、「臨床上の検討事項」(翻訳中)の欄と「」を参照。

A

(強く推奨)

76~85歳の人

76~85歳の人の受診については、対象者の全身状態や検診受診歴などを考慮して個別に判断すべきである。

・この年齢層に含まれ、大腸がん検診の受診歴がない人は利益を得られる可能性の方が高い。

・以下に該当する場合は受診が最適である。

(1)大腸がんが見つかった場合、治療を受けられる程度に健康な人。

(2)余命が大幅に制限されるような持病がない人。

 C

(推奨しない)

 

米国医師会誌(JAMA)推奨事項全文 
JAMAエビデンスサマリー

以下、抜粋訳

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前文

米国予防医学専門委員会(USPSTF)は、明らかな関連徴候や症状が認められない人向けに、特定の予防医療の有効性に関する推奨事項をまとめている。

 

USPSTFの推奨事項は、予防医療の利益・不利益に関するエビデンスや、それらのバランス評価を基にまとめられている。予防医療に要する費用は考慮されていない。

 

臨床的決定を下すにはエビデンス以外にも検討すべき事項があることをUSPSTFは認識している。臨床医はエビデンスを理解したうえで個々の患者や状況に合わせて判断する必要がある。同様に、政策や補填の決定には臨床的利益・不利益以外の検討事項が絡むこともUSPSTFは認識している。

根拠

重要性

大腸がんは、米国におけるがんによる死因の第2位である。2016年には134,000人の方が大腸がんと診断され、そのうちの49,000人が大腸がんで亡くなると推測されている。大腸がんと診断されるのは65~74歳までがもっとも多く、大腸がんが原因で死亡した人の年齢の中央値は73歳である。

 

・検出

米国予防医学専門委員会(USPSTF)は、いくつかある大腸がんの検査方法において、それぞれ早期大腸がんおよび腺腫性ポリープを正確に検出しうるとの確かなエビデンスを得ている。

1回の検査の精度は重要な課題ではあるが、現在導入され進行中の検診プログラムにおいては、一定期間における検査の感度の方が重要である。しかし、一定期間における検診プログラムで大腸がんおよび腺腫を検知するさまざまな検査方法の評価や直接的な比較に使えるデータは、分析モデリングによるものに限られている。

 

・検診と早期介入による利益

USPSTFは、50〜75歳の人においては、大腸がん検診が大腸がんによる死亡率を低下させるという説得力のあるエビデンスを確認した。各検診戦略を直接比較してそれらの有効性の優劣を実証した研究は確認できていない。しかし、各検査は、さまざまなレベルのエビデンスによって有効性が支持されていると同時に、それらエビデンスには強みや保留が付されるべきことも確認している。米国において、受診資格のある成人の約3分の1が大腸がん検診を受診したことがなく、大腸がんの検診戦略に関して複数の選択肢を提示することが受診率の増加につながる可能性がある。したがって、検査方法を好ましい順番やランキング順に並べることはしていない。それより、受診者数を最大化することに目標を置いている。なぜなら、大腸がんによる死亡を減らすにはそれが一番効果的だからである。

大腸がんの早期発見および介入による利益は75歳以降減少する。大腸がん検診を受診したことがある高齢者が76~85歳まで受診を続けることにより得られる利益は、最大で中程度である。しかし、同じ年齢層でも、大腸がん未検診者は、既受診者に比べて利益を得られる可能性の方が高い。

大腸がんの検出・治療から死亡率の低下が実する現までには相当な時間が必要である。したがって、86歳以上の人が大腸がんの早期発見および介入によって得られる利益は多めに見積もっても小さい。

これまで、検査方法を問わず、また年齢層を問わず、大腸がん検診が総死亡率(原因を問わない死亡率)を低下させるというエビデンスは確認されていない。

 

・検診と早期介入の不利益

50〜75歳の人における大腸がん検診の不利益は小さい。不利益の大部分は、検診または他の検査で検出された陽性所見の精密検査で行われる大腸内視鏡検査に起因する。大腸がん検診による重篤な有害事象の発生率は年齢とともに増加する。したがって、76歳以上の人における大腸がん検診の不利益は、低~中程度である16

USPSTFによる評価

USPSTFは、50〜75歳の人における大腸がん検診の正味利益(すなわち、利益から不利益を差し引いたもの)が大きいことを高い確信をもって結論づけた。

 

USPSTFは、検診を受けたことがある76〜85歳の人における大腸がん検診の正味利益が小さいことを中程度の確信をもって結論づけた。大腸がん検診未受診者は利益を得られる可能性の方が高い。

 

翻訳関口 百合

監修斎藤 博(がん検診/青森県立中央病院・国立がん研究センター)

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原文掲載日

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