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監視療法(AS)の安全性および実行可能性が過去最長の追跡調査で示される

キャンサーコンサルタンツ

予後良好または中リスクの前立腺癌患者に対する監視療法(active surveillance)の過去最長の追跡調査の結果、同療法は診断後20年間安全かつ実行可能であることがわかった。これらの結果は、スウェーデンのストックホルムで開催された2014年欧州泌尿器科学会(European Association of UrologyEAUCongress)で発表された。

 

米国では毎年192,000人以上の男性が前立腺癌と診断され、27,000人以上が同疾患で死亡している。一般的に前立腺癌は加齢に伴う疾患である。症状を呈することなく何年も発見されずに潜在することもある。

 

治療延期よりも積極的治療の方が生存期間を延長させるというエビデンスは少ないため、早期前立腺癌の治療法については意見が分かれる。さらに、治療は性的不能や失禁などの持続的副作用を伴うことがある。監視療法または待機療法と呼ばれる、より保存的なアプローチ(症状が現れたり、増悪がみられたりするまで治療を延期する方法)を選ぶ患者もいる。このアプローチにより、不要な治療や持続する可能性のある副作用を避けることができる場合もある。

 

監視療法のリスクと有用性を究明するため、長年にわたり研究が行われており、今回、過去最長の追跡調査の結果が得られた。早期癌を呈し、監視療法を受けた男性993人について前方視的単群コホート研究を実施した。これらの男性には、増悪の徴候がみられた場合にのみ治療を行った。

 

このうち診断後20年の間に死亡した患者は1.5%、転移が生じた患者は3.1%であった。さらに注目すべき点として、前立腺癌以外の原因による死亡者数は、前立腺癌による死亡者数の10倍であった。診断から5年、10年、15年、20年後の時点で、治療を受けずに監視療法を続けている患者の割合は、それぞれ75.7%、63.5%、55%、55%であった。追跡期間中、前立腺癌により死亡した患者は15人、癌が転移した患者は7人であった。

 

研究者らによれば、遅発性転移が生じた患者もあり、これらの患者に対して早期治療をしていれば転移を予防できたのではないかという問題もある。しかし全般的に、監視療法は安全で実行可能なアプローチであり、治療延期と比較すると、過剰治療により害を被る患者の割合の方が高いと述べている。

 

参考文献
Klotz L, Vesprini D, Loblaw A. Long term follow-up of a large active surveillance cohort. Presented at the 2014 EAU Congress in Stockholm Sweden. Abstract 26.

 


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翻訳遠藤微子

監修林 正樹 (血液・腫瘍内科/敬愛会中頭病院)

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